求人広告に給与はどう書く？「時給900円〜」で応募が減る理由

この記事では、東京で20年にわたり幅広い業種の求人広告を扱ってきた求人広告代理店の視点から、求人広告の給与の書き方を採用担当者目線で解説します。「時給900円〜」が応募を減らす理由、法令上守るべき記載ルール、そして応募が増える給与欄への具体的なビフォーアフターまで、順を追ってお伝えします。

なぜ「給与欄の書き方」で応募数が変わるのか

求職者は給与欄を「金額の情報」ではなく「安心して働けるかの判断材料」として読んでいます。ここを取り違えると、金額は間違っていないのに応募が来ない、という状態になります。

求職者はスマホで何十件もの求人を並べ、1件あたり数秒で「応募するか・しないか」を決めています。そのとき見ているのは給与の数字だけではありません。「自分がここで働いたら、実際にいくらもらえるのか」「その金額は納得できるか」「募集の内容に嘘はなさそうか」——こうした問いに給与欄が答えられているかどうかで、応募ボタンを押すかが決まります。数字は同じでも、書き方次第で「働くイメージが湧く給与欄」と「不安が残る給与欄」に分かれるのです。

この調査が示すのは、給与は「高いか安いか」だけで見られているわけではないということです。だからこそ、給与額を上げる前に給与欄の書き方を見直すほうが、費用をかけずに応募を増やせるケースが多いのです。逆に、金額を上げても書き方が不親切なままでは、その効果は十分に伝わりません。

「時給900円〜」下限のみ表示が応募を減らす3つの理由

給与欄でいちばんもったいない書き方が、下限だけを「〜」でぼかす表示です。「時給900円〜」「月給21万円〜」は一見すると普通に見えますが、求職者の心理には次の3つのマイナスを与えています。

理由1：いちばん低い数字だけが印象に残る

人は最初に見た数字を基準に物事を判断します（アンカリング効果）。「時給900円〜」と書けば、求職者の頭に残るのは「900円」という下限だけです。実際には経験を積めば1,200円まで上がる職場でも、求職者には「900円の仕事」としか伝わりません。上限を書かないことで、自ら安い印象を作ってしまっているのです。

理由2：「〜（チルダ）」が上限不明の不信感を生む

「900円〜」の「〜」は、求職者から見れば「上がいくらまでなのか分からない」という空欄です。「頑張ればいくらでも上がる」という前向きな意味には受け取られず、むしろ「都合の悪い上限を隠しているのでは」という不信感につながります。情報が欠けているほど、人は悪いほうに想像するものです。

理由3：自分がいくらもらえるか計算できず離脱する

下限のみの時給表示では、求職者は「自分が月にいくら稼げるのか」を自力で計算しなければなりません。この「面倒くささ」が離脱を生みます。何十件も比較している求職者は、分かりにくい求人をわざわざ電卓で計算してくれません。「週4×5時間でモデル月収8万円」のように、こちらが計算して見せてあげることが応募への近道です。

【法令】求人の給与記載で必ず守るべきルール

応募を増やす工夫の前に、まず押さえておきたいのが法令上のルールです。給与の書き方は「自由」ではなく、職業安定法などで守るべき最低ラインが決まっています。ここを外すと、応募うんぬん以前に企業の信用問題になります。

求人を出す企業には、職業安定法第5条の3にもとづき、募集時に賃金などの労働条件を明示する義務があります。さらに2024年4月の労働条件明示ルール改正で、就業場所・業務の「変更の範囲」なども明示対象に加わりました。給与欄まわりで特に間違えやすいのが、次の3点です。

とくに固定残業代（みなし残業）は、金額に含めているのに内訳を書かない求人が後を絶ちません。しかし「基本給25万円」と書きつつ、実は5万円が45時間分の固定残業代だった——というような書き方は、入社後のトラブルに直結します。若者雇用促進法にもとづき、上記3点の明示が求められています。

NG表現や法令面をより詳しく確認したい方は、求人広告でNGな表現とは？薬機法・労基法にも触れる注意点もあわせてご覧ください。本記事では、この法令ルールを守ったうえで「どう魅力的に見せるか」に進みます。

応募が増える給与欄の4つの見せ方

ここからが本題です。法令を守りつつ、同じ給与を「応募したくなる見せ方」にする4つの方法を紹介します。どれも金額を1円も上げずにできる書き換えです。

見せ方1：レンジ表示＋「幅が生じる理由」をセットで書く

「900円〜」ではなく「950〜1,200円」と、下限と上限をセットで示します。ポイントは、幅が生じる理由を必ず添えることです。「経験・スキルに応じて決定」「深夜時間帯は1,200円」などと理由を書くと、上限が「絵に描いた餅」ではなく「自分にも届く数字」として伝わります。理由のない上限はかえって不信感を生むため、必ずセットで書きましょう。

見せ方2：額面だけでなく「モデル月収・年収換算」を見せる

時給や月給の額面は、求職者にとって「実際の暮らしの金額」に変換しづらいものです。そこで、こちらが計算した「モデル月収」を提示します。「週4日×1日5時間勤務で月収約8万円」「月給25万円＝賞与含む年収例350万円」のように書けば、求職者は自分の生活と照らし合わせやすくなり、応募のハードルが一気に下がります。

見せ方3：固定残業代は隠さず誠実に分解して書く

固定残業代がある場合、「基本給25万円（うち固定残業代5万円／45時間分を含む。超過分は別途支給）」のように分解して書きます。一見すると数字が下がって不利に思えますが、誠実に開示している求人ほど、求職者からの信頼は高まります。後から「聞いていなかった」と辞められるより、最初から正しく伝えて納得して入ってもらうほうが、結果的に定着します。

見せ方4：昇給・手当・インセンティブなど額面以外の給与情報を足す

給与欄は基本給だけの場所ではありません。昇給の実績・各種手当・インセンティブ・交通費・まかないなど、額面以外の「もらえるもの」も給与情報の一部です。「昇給年1回（前年度実績＋30〜80円）」「交通費全額支給」「まかない1食無料」などを書き添えるだけで、総額としての魅力が伝わります。数字に出ない待遇こそ、しっかり言語化しましょう。

【ビフォーアフター】給与欄はこう書き換える

4つの見せ方を使うと、給与欄は実際にどう変わるのか。よくある求人の給与欄と、書き換え後を並べてみましょう。時給・月給の金額は一切変えず、書き方だけを直しています。

変えたのは金額ではなく、「どこまで見せるか」だけです。Beforeは下限だけで、求職者は自分の月収も将来の昇給も想像できません。Afterは上限・理由・モデル月収・昇給・手当まで具体的に書かれ、「ここで働いたら月にこれくらい、続ければこう上がる」という未来まで見えます。同じ給与でも、応募数はここまで変えられます。

【相談事例】給与欄を直しただけで応募が2.5倍になった事例

ここで、私たちが実際にご相談を受けたケースをご紹介します。給与額はそのままに、給与欄の書き方だけで応募数が大きく変わった、あるサービス業の例です。

求人を拝見すると、給与欄は「時給900円〜」の一行だけ。実際には経験者や土日・深夜には手当がついて1,200円近くまで上がる職場でしたが、それがまったく書かれていませんでした。昇給制度も、まかないの無料提供もあるのに、給与欄はほぼ空欄同然だったのです。

そこで、時給は据え置いたまま給与欄を全面的に書き直しました。「時給950〜1,200円（時間帯・経験により決定）」「22時以降は1,200円」「週4×5時間でモデル月収約8万円」「昇給年1回」「まかない1食無料」——実際にあった条件を並べただけです。すると、書き換えから3週間で応募が5件（前月比2.5倍）に増え、2名の採用に至りました。動かしたのは給与欄の文章だけ。時給は1円も上げていません。

やりがちな失敗と、書いたあとの見直し方

最後に、給与欄でやりがちな失敗と、公開後に「どこを見て直すか」をお伝えします。給与欄は一度書いて終わりではなく、反応を見て育てるものです。

公開後は、次の観点で数字と原稿を見直すと、どこを直せばよいかが見えてきます。上流（表示）から下流（応募）へ、ボトルネックを1つずつ潰していくイメージです。

• 表示はあるがクリック率が低い → 給与の見出し・タイトルに具体的な数字（上限・モデル月収）を入れる
• クリックはあるが応募率が低い → 給与欄に幅の理由・昇給・手当・モデル月収を書き足す
• 応募後に辞退・早期離職が多い → 給与欄と実態にズレがないか、固定残業代の明示に漏れがないか確認する

なお、給与欄だけでなく原稿全体の構成から見直したい方は応募が増えるアルバイト求人原稿の書き方｜今日から直せる7つのコツを、求人タイトル・キャッチコピーの言い回しに悩む方はアルバイト求人のキャッチコピー例30選｜業種別テンプレート付きをご覧ください。飲食店で「時給を上げるべきか」と悩んでいる方は時給を100円上げれば応募は来る？アルバイトが集まらない飲食店の現実が役立ちます。本記事は「給与欄の見せ方・書き方」という一点に絞っているため、それぞれの詳細は各記事に譲ります。

求人広告の給与の書き方に関するよくある質問

「給与欄の何を直せばいいか分からない」「書き換えても応募が増えない」——そんなときは、幅広い業種の採用を支援してきた求人広告代理店にご相談ください。ネットワークプランニングは、御社の採用ターゲットと予算に合わせて、応募が集まる給与欄・原稿づくりから最適な媒体選びまで、まとめてご提案します。